日経２２５先物必勝法

先日、新規に第一生命の株式が上場されました。

第一生命の株式会社化の動きのともなっての上場でしたが単位株は一株単位での売買のようです。

初値も16万円と公募の14万円を上回っての上場でした。

好調な滑り出しといってよいと思います。

決してボリュームの小さい銘柄ではないために日経平均に対するインパクトもおのずから大きいものになると思われます。

特徴的なのは、第一生命の保険に加入していた多くの個人に株式が分配される点です。

個人投資家が市場に一気に流入することになり、証券会社の儲けにもつながります。

ギリシャの財政危機を端に発して、世界の主要な株式史上が軒並み
暴落しました。

日本株も11000円前後まで届くところこまでいってから、一時的に10000円を切るところまでいきました。
しかし、米国や欧州株の株価指数ほどには下落しておりません。

理由として、考えられるのは日本株は上昇も下落もそれほどしなくなってきている点です。

リーマンショック時より中国株は二倍以上に上昇しましたが、日本株はそこまでは株価が回復をしていません。
もしかしたら、アジアの主要株価指数は従来の日本から中国へと、投資家の考え方もシフトしているかもしれません。

先日、某証券働いている社長の方と話す機会がありました。
話の中で、グローバルマクロのようなヘッジファンドの話しから発展して、哲学を学ぶ重要性にまで話題が及びました。
よくよく考えて見ると、投資の世界で大手を振っているのはアングロサクソンの人々です。
彼らはとてもスポーツとゲームが大好きです。
その根拠はスポーツやゲームにはビジネスも共通する資質が求められることではないかと思います。
リスク・リターンを考える力、未来におきうるあらゆるパターンを想定して、その準備をする力。
こういうものがゲームでも、スポーツでも求められるます。
これはビジネス・投資にも共通する仕組みであると考えます。
そして、そのための思考力を磨くには、某社長は読書などの勉強は欠かせないともおっしゃっておりました。
特にビジネス本はビジネスの世界のエッセンスが詰め込まれております。
ビジネス　　読書
このサイトは投資に対する様々な情報が読書録として掲載されており、おすすめです。
特に相場全体の動きがわからない場合、自分自身の相場観に自信がもてない場合、こういう良質の情報が重宝されます。

投資の本は内容的におすすめできないようなレベルの本もあるので、ちょっとおすすめするのはまたの機会に。

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商品先物

オプションは期日を定められた買う権利、売る権利の売買です。

主にオプションで出来高が多いのは金融商品に関するオプションであり、特に株価指数のオプションは
盛んに売買される傾向があります。

オプションでは予め定められた期日（満期日）を定めて、権利を売買するために、原資産が権利行使価格を上回る、下回る際に
オプション価格も大きく動くことが多くあります。

2008年の9月のリーマンショックの際、S&P500を対象としたボラティリティ・インデックスである恐怖指数（VIX)が
極めて大きく変動しました。

歴史的に見てもその変動の度合いがいかに大きいかわかります。

過去の事例

リーマンショック時の恐怖指数を見ると、いかに変動幅が大きかったかがよくわかります。
市場がパニック状態か否かを判断するのに恐怖指数は参考にできるかもしれません。

2009年もあっという間に過ぎていき、ついに2010年年代への次なる10年に突入する
年になりました。
この10年を振り返るとＩＴバブルの崩壊、日本の不良債権処理、いざなぎ景気、
サブプライムバブルとその崩壊、更にリーマンショックと日経平均株価で考えると10000～20000円での
ボックス圏内の多い動きでの変動でした。

この10年で海外の株式市場で特筆すべき変化がでました。
それは中国の株式市場の成長です。
Ｈ株などインデックスの株価自体もこの10年で大きく上昇しましたが、それとともに
売買代金も増加しました。
2010年には日本を抜くともいわれております。

先日のウォールストリートジャーナルにも、世界の金融街にふさわしい都市というアンケートがあり、
当然一位はニューヨーク（29％）で、日本は1％という結果でした。

少子高齢化、デフレの深刻化、対ＧＤＰ比での国債の増加、資源の産出されない国土と日本の抱える問題は対外的に
見ても決して小さくありません。

ただし、日本の企業、特に製造業には世界的にみても貴重な技術力をもつ企業が多く、
今でも世界的にみて特筆すべきものがあります。

低成長になり、内需が見込みにくい以上、海外の資金を取り込むためにもっと世界に日本の会社は強いという国家的なＰＲも必要かもしれません。

REITの優良銘柄だったジョイントコーポレーションが民事再生の申請にする
状況になりました。

現在、REITは銀行からの融資の引き上げに苦戦しているとのうわさを金融機関の人達から聞き及んでおります。

最悪REITの連鎖倒産が起きた場合、日経平均にも影響があることが予想されます。

ただし、資産デフレに陥ると必ず資産が再評価される時期もくるので、その点は頭に入れておくべきだと思われます。
REITの場合、賃料収入もあるので、きちんと黒字経営になっていて、かつ手元のキャッシュが潤沢にある銘柄が比較的安全と思われます。

先週より日経平均株価が7500円前後をキープ
できるか否かが市場関係者に注目されおりました。
今週に入り、株価が下げ止まらずに日経平均が7155円を
つけるなど、下落に歯止めがかかりません。
今回の下落で注目される点は出来高に少なさにあります。
昨年のリーマンショックの時期は東証1部出来高は20億株
を超えていましたが、今週の出来高はいずれも下回って
おります。
現在のように株価の下落が続くと株価が割安な水準にまで達している
のは確かです。
反面、どこまで下がるのかわからず、買い手が少ないともいえます。
下落の際は、株価が一方的に下落していくのではなく自律反発をしながら
下落をしていくこともよくあるので、日経平均の値動きについてはポジションを
常に有利な方に傾けながら収益化していくことも大切です。

ここ数営業日、一時的に8200円台まで、
日経平均は上昇してまいりました。
が、アメリカの金融危機を脱却するための
景気対策法案に、ダウが反応し、一時３００ドル
以上に値を下げる場面があり、ダウが８０００ドル
台を割り込んでおります。
この下落のポイントは、7500ドルをダウが割るか
まもるかだと思います。
昨年のリーマンショック時の７５５２ドルの昨年の年初来
安値をわりこんで行くと、そのまま下落が続く可能性が高い
です。

どうしても、日経平均採用銘柄を今買いたいという方へ。
現時点で、日経平均採用銘柄が、日経平均先物と連動して
動く場面が多いため、全力で日経平均採用銘柄を買うのは
あまりおすすめできません。
なるべくならば、分散して、買いを入れていく方がリスクは低く
なります。

しかし、確かに、日本株は歴史的に見ても割安な水準にあることは
間違いありません。

日経平均先物の2月1日の値は7830で始まりました。

また、翌営業日の7850円で寄り付き、水曜日は、

7890円で寄り付いております。

木曜日は、7950円という始まり値になっております。

だんだん値段が切り上げてきています。

ここ数日の値動きは、市場全体に気迷い感もありますが、

このままですと、ゆるやかな上昇トレンド→一気に上昇分下落

あらわしているように

も見えます。

ニューヨークのダウ工業平均で一番のポイントになってくるのは、

７５００ドル台をキープできるかです。

この７５００のラインを下回るか否かで、今年一年の

値動きの方向性が大筋で決まってきます。

ダウで7500という数字は、昨年の年初来安値の水準であり、

その安値を更に下回ると、株価は更に底を打つまで安く

なり得ます。

米国の株価は、日本をはじめ、世界各国の株価指数に

反映するため、年初来安値を下回るか否かは大きな分岐点

になります。

そうなりますと、円高が更に進んだり、世界的にデフレにも

なる可能性もあるので、ダウの値動きの見極めに日本の

株式市場も注視をしている状況です。