日経２２５先物必勝法

日本株に投資している外国人投資家は円高を嫌います。
なぜなら、日本の経済の主力は輸出系の企業であり、そのことは一時期、上場企業の純利益の10分の一がトヨタだったことからもわかります。

輸出系の企業は円安になると儲かりますが、円高になると為替差損が発生します。
そうなると、業績も頭打ちになりやすいため、資産の価格がデフレトレンドになることもあります。

投資の世界で勝ち続けるためにはどのような前提条件が必要でしょうか。
まず第一歩は自己投資です。
ある株式投資の専門誌のアンケートで8000人の統計をとったところ、
読書や様々な情報から自分に必要なインプットを得る。このことを継続する人が株式投資において、利益を出し続ける傾向があることが明らかになっております。

中には、「儲かる情報だけほしい」
　　　　　「あがる銘柄は何ですか？」
など、唐突に質問されてくる方もいらっしゃいますが、自身で投資のリテラシー（情報を統合し、効果的な投資の意思決定をする力）を磨かない限り、中々投資の世界の勝者になり続けるのは難しいかもしれません。

先日、破綻の噂のあったギリシャについに信用不安が形になりました。
ギリシャの国債を保有しているといわれている、欧州の金融機関を中心に株式市場が下落しております。
一説には、ドイツの金融機関全体で、4.7兆円前後のギリシャ国債を保有しているといわれております。
今後のシナリオとして、一番よくないのはギリシャ国債を保有している金融機関の信用評価に低下により、
キャッシュフローの目詰まりがおこることです。
約2年前のリーマンブラザーズ証券が破綻した際も、直接的には運転資金が底をつき、キャッシュフローが目詰まりをおこしたからと
いわれております。
その証拠に、破綻直前にはどの金融機関も資金の貸し出しを避けてしまっております。

リーマンショックから、欧米の金融機関は劇的に収益を回復させたところもあるので、せっかくの回復基調に水がさされてしまうのは経済成長の観点からはやや残念です。
（昨年の四半期決算で、ゴールドマンサックスは3ヶ月で30億ドルの収益の回復を実現しております）

なるべく、特に信用不安なども起きないことを願うばかりです。

先日、新規に第一生命の株式が上場されました。

第一生命の株式会社化の動きのともなっての上場でしたが単位株は一株単位での売買のようです。

初値も16万円と公募の14万円を上回っての上場でした。

好調な滑り出しといってよいと思います。

決してボリュームの小さい銘柄ではないために日経平均に対するインパクトもおのずから大きいものになると思われます。

特徴的なのは、第一生命の保険に加入していた多くの個人に株式が分配される点です。

個人投資家が市場に一気に流入することになり、証券会社の儲けにもつながります。

ギリシャの財政危機を端に発して、世界の主要な株式史上が軒並み
暴落しました。

日本株も11000円前後まで届くところこまでいってから、一時的に10000円を切るところまでいきました。
しかし、米国や欧州株の株価指数ほどには下落しておりません。

理由として、考えられるのは日本株は上昇も下落もそれほどしなくなってきている点です。

リーマンショック時より中国株は二倍以上に上昇しましたが、日本株はそこまでは株価が回復をしていません。
もしかしたら、アジアの主要株価指数は従来の日本から中国へと、投資家の考え方もシフトしているかもしれません。

先日、某証券働いている社長の方と話す機会がありました。
話の中で、グローバルマクロのようなヘッジファンドの話しから発展して、哲学を学ぶ重要性にまで話題が及びました。
よくよく考えて見ると、投資の世界で大手を振っているのはアングロサクソンの人々です。
彼らはとてもスポーツとゲームが大好きです。
その根拠はスポーツやゲームにはビジネスも共通する資質が求められることではないかと思います。
リスク・リターンを考える力、未来におきうるあらゆるパターンを想定して、その準備をする力。
こういうものがゲームでも、スポーツでも求められるます。
これはビジネス・投資にも共通する仕組みであると考えます。
そして、そのための思考力を磨くには、某社長は読書などの勉強は欠かせないともおっしゃっておりました。
特にビジネス本はビジネスの世界のエッセンスが詰め込まれております。
ビジネス　　読書
このサイトは投資に対する様々な情報が読書録として掲載されており、おすすめです。
特に相場全体の動きがわからない場合、自分自身の相場観に自信がもてない場合、こういう良質の情報が重宝されます。

投資の本は内容的におすすめできないようなレベルの本もあるので、ちょっとおすすめするのはまたの機会に。

すばらしいサイトです。是非ご覧ください。

商品先物

オプションは期日を定められた買う権利、売る権利の売買です。

主にオプションで出来高が多いのは金融商品に関するオプションであり、特に株価指数のオプションは
盛んに売買される傾向があります。

オプションでは予め定められた期日（満期日）を定めて、権利を売買するために、原資産が権利行使価格を上回る、下回る際に
オプション価格も大きく動くことが多くあります。

2008年の9月のリーマンショックの際、S&P500を対象としたボラティリティ・インデックスである恐怖指数（VIX)が
極めて大きく変動しました。

歴史的に見てもその変動の度合いがいかに大きいかわかります。

過去の事例

リーマンショック時の恐怖指数を見ると、いかに変動幅が大きかったかがよくわかります。
市場がパニック状態か否かを判断するのに恐怖指数は参考にできるかもしれません。

2009年もあっという間に過ぎていき、ついに2010年年代への次なる10年に突入する
年になりました。
この10年を振り返るとＩＴバブルの崩壊、日本の不良債権処理、いざなぎ景気、
サブプライムバブルとその崩壊、更にリーマンショックと日経平均株価で考えると10000～20000円での
ボックス圏内の多い動きでの変動でした。

この10年で海外の株式市場で特筆すべき変化がでました。
それは中国の株式市場の成長です。
Ｈ株などインデックスの株価自体もこの10年で大きく上昇しましたが、それとともに
売買代金も増加しました。
2010年には日本を抜くともいわれております。

先日のウォールストリートジャーナルにも、世界の金融街にふさわしい都市というアンケートがあり、
当然一位はニューヨーク（29％）で、日本は1％という結果でした。

少子高齢化、デフレの深刻化、対ＧＤＰ比での国債の増加、資源の産出されない国土と日本の抱える問題は対外的に
見ても決して小さくありません。

ただし、日本の企業、特に製造業には世界的にみても貴重な技術力をもつ企業が多く、
今でも世界的にみて特筆すべきものがあります。

低成長になり、内需が見込みにくい以上、海外の資金を取り込むためにもっと世界に日本の会社は強いという国家的なＰＲも必要かもしれません。

REITの優良銘柄だったジョイントコーポレーションが民事再生の申請にする
状況になりました。

現在、REITは銀行からの融資の引き上げに苦戦しているとのうわさを金融機関の人達から聞き及んでおります。

最悪REITの連鎖倒産が起きた場合、日経平均にも影響があることが予想されます。

ただし、資産デフレに陥ると必ず資産が再評価される時期もくるので、その点は頭に入れておくべきだと思われます。
REITの場合、賃料収入もあるので、きちんと黒字経営になっていて、かつ手元のキャッシュが潤沢にある銘柄が比較的安全と思われます。