日経平均株価は、225種の会社の株価を算出して、
株価指数にしたものです。
実は、日経平均の値動きを語る上で、メインプレ
ーヤーは日本人や日本の金融機関ではありません。
その中には、トヨタ、コマツ、キャノン、ソニー、
ホンダ、などなど、国際的にも優良な会社が
含まれております。
世界に名だたるそのような会社が含まれているために、
世界中の投資家から、投資の対象になっております。
世界中の投資家から、注目される以上、日経平均は世界の
株式の変動の影響を受けます。
そして、日本の株式の売買代金の約６割以上が外国
人投資家の売買によるといわれており、外国人投資家
の影響なしに、日経平均の値動きは語れません。
2003年には、日本のりそな銀行が国有化され、小泉
内閣の金融再生プログラムも佳境を迎えました。
その際、日本の経済の構造改革に期待を抱いた外国人
投資家が日本株を積極的に買いだしました。
日経平均は03年の4月に、7603円のバブル崩壊以降
最安値をつけました。
その後、03年の1１月には、一時11000円台まで記録するなど、
高いパフォーマンスを示しました。
それまで、バブル崩壊以降、企業も過去最高益を更新していたことも
あり、外国人投資家の買いを誘う形になりました。
また、05年の8月には、当時の小泉首相が郵政解散選挙を行い、
民営化による構造改革を期待した外国人投資家は、一時
過去最大の日本株買い越しをするなど、大きく買いにでました。
そして、05年の年末には、16000円台を記録するなど、ほとんど
調整といって、売られる事がなく、一本調子で上昇しました。
07年2月に、グリーンスパン元ＦＲＢ総裁の発言などもあり、
一時期、2000円前後の下落をするなど、日経平均の値動きが
乱高下していました。
この際、外国人投資家が短期間で、買いから売りへ、売りから買いへ
ポジションを転換し、相場が乱高下しております。
このように、日経平均のここ数年の値動きを振り返ると、必ずといっていいほど
外国人投資家の動向が大きく影響しております。
現在のこの傾向が続く限り、日経平均に関連する銘柄を投資するならば、
外国人投資家の動向を常に監視していくことは不可欠です。