日経平均は、戦後しばらくしてから、株価指数として、
スタートしました。
当時は、株はギャンブルのような目で見られる傾向が
非常に強く、株屋というと非常にあやしい職種の一つといわれてました。
1949年の日経平均は、170円台であり、08年の株価が
年初から暴落して、半値でもまだ8000円前後で
す。実に、1949年からは数十倍まで株価が上昇していることになります。
朝鮮動乱、東京オリンピック前までに株価が10倍以
上になっております。
このころのサラリーマンは、三種の神器、冷蔵庫、車、洗濯機
があこがれでした。
その後、1970年代には、初任給が4万円を超え
はじめました。
日経平均もこの時期に2万円の大台に乗せます。
そして、時代は80年代に入り、国鉄も民営化し、
アメリカもプラザ合意などで世界が大きく
変わり始めます。
そのときに、低金利政策により、過剰流動性といって、
金融市場に大量の資金が生まれました。
海外に投資するにも、円高だったので、行く先もありません。
そして、日本の不動産、株に大量の資金が向かうことになりました。
89年には、2年で約2倍上昇し、日経平均が39000円近く
まで上昇するほど、株式市場は熱狂状態でした。
このころ、日産シーマなどの高級車の需要が高まり、
シーマ現象が生まれます。
また、空前の不動産価格上昇もあり、マイホームのローンを組んで、
片道1時間半以上かけて、郊外から
通勤先に通うサラリーマンも多く生まれました。
しかし、そのバブルもはじけ、崩壊状態となります。
日経平均は、89年の３８９００円以上の高値から、
10年かけて、２００3年には8000円を割ります。
実に4分の一の時価総額が失われました。
90年代からは、過剰な人員を縮小する、リストラが流行語にな
るなど、サラリーマンの受難がはじまります。
そして、就職超氷河期といわれるような、若手のサラリーマンに
とっても厳しい時期が始まります。
2000年代に入り、ITバブルに沸くアメリカの株高もあり、
日本の日経平均も一時期20000円の
高値を超えます。
しかし、社名や事業にネットや eという頭文字がつくだけで、
たいして中身のないビジネスモデルだったので、
あっという間にITバブルも崩壊し、2003年には7000円台のバブル
最安値を更新します。
このころ、正社員の賃金上昇率が横ばいになり、成果主義の導入により、
精神的に病むサラリーマンも激増してきました。
2002年、2003年の頃から、日本の割安になった不動産や
事業を買うために、外資系の証券会社、ファンドなどが
どんどんと不動産や会社を買い始めました。
一時期、日本のゴルフ場の１０分の一が外資系の
所有になりました。
また、銀座や原宿の高級ブランドショップの不動産も外資系が保有することも多くなりました。
そして、2005年に、小泉首相が、郵政解散選挙に踏み切り、郵政民営化により、
新たな収益機会を期待した外国人投資家の買いもあり、半年で日経平均が4割前後
上昇します。
しかし、2006年には、ライブドアの堀江社長逮捕により、
新興市場の株価が軒並み暴落します。
新興市場に上場した会社のなかには、マネジメントする側の社長と、
される側の社員で、所得格差が数百倍になることもありました。
しかし、サラリーマンの平均賃金は頭打ちになり、デフレの原因
の一つといわれております。
そして、07年に、アメリカのサブプライムローンの焦げ付きに端を発し、
株価は08年年初から、08年11月までで、半分近く暴落しております。